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理由がないけれど離婚がしたくなり

離婚の悩み体験談

夫と一緒に暮らしているのが生理的に嫌になって、離婚がしたくなりました。

夫とは、周囲からすすめられたお見合いで出会い、結婚をすることになったので、最初から恋愛感情はありませんでしたが、暮らしていく内に相手を好きになるかもしれないと思い結婚をしたのです。

しかし、一緒に生活をしてみると、悪い人ではないと思うのですが無神経なところも多く、どうしても相性が合わないと感じるようになり、それが耐えられなくなりました。

一度嫌なところが鼻につくようになると、なにからなにまで気に入らないように思えてきてしまって、一緒に暮らしていくのがかなりつらくなってしまいました。

そのため、離婚をしたいと思うようになったのですが、離婚をするためのこれといった理由がないので、どうしたら良いのかわからなくて悩んでいます。

多少の相性の善し悪しなどどのような夫婦でもあるわけですし、自分の場合であればどう考えても離婚の理由にならないのではないかと思いました。

互いに分かり合うことができれば良いのでしょうが、逃げ場のない現状では話し合うことすら拒絶したくなる状態です。

別れるに別れることができないとなると余計に夫といるのがつらくなって、とにかくどこかに逃げ出したい、どうにかして別れることができないかと日々考えてしまいます。

このようなことになるなら、周囲の声など無視して結婚をしなければよかたっと思うのですが、後悔をしてもあとの祭りだけに本当に困っています。

離婚するには、それなりの理由が必要?

知っておきたい基礎知識

離婚したくて夫婦間で話し合いを持ったとしても、相手が必ずそれに応じてくれるとは限りません。

そのような際、弁護士への相談などが頭に浮かびますが、弁護士に離婚相談を行うのであれば、やはりその理由を説明する必要が出てくるでしょう。

その際、離婚したい理由として「物の価値観や物事の考え方が合わなくなってきた」というような、いわゆる「性格の不一致」をあげる方も大勢いらっしゃるでしょうが、弁護士には、話し合いで離婚できない場合には調停を行い、調停が不成立となった場合に、最終的な方法として裁判で離婚を求めることになると言われるはずです。

裁判で離婚を成立させるためには、「浮気や不倫などの明らかな不貞行為」「3年以上行方不明の状態にある」「配偶者が正当な理由のない別居(悪意の遺棄)」「配偶者が強度の精神病にかかりの病気に回復の見込みがない」「どうしても婚姻を継続しがたい重大な理由があること」などの、離婚が認められるだけのしっかりとした理由が必要です。

また、たとえ婚姻を継続しがたい理由があることに該当していたとしても、裁判で夫婦の破たん状態を理解してもらうようにするには別居をして数年経過していることが望ましく、現状として同居しているという状態であれば、破たん状態と認められないこともあります。

性格や価値観の不一致なら「婚姻を継続しがたい重大な事由」で裁判に持ち込む

悩み解決のヒントを探しましょう。

離婚に関しての訴訟で家庭裁判所に持ち込まれる多くの理由は「性格の不一致」です。

すべての事象を十把一絡げにできる大変便利な言葉ですが、その裏には数多くの重大なものや、ただの喧嘩のはずみなど幅広い事由が存在します。

離婚に関しての法律では、「民法770条第1項の1号から4号に該当しなくても、もし夫婦の間で関係が壊れ、完全に修復不可能になった場合には離婚が認められる」とありますが、この条文のみを見ると曖昧で、判断基準が難しいのが現状です。

家庭の数だけ家庭環境があり、まさに十人十色です。しかし今までの裁判において離婚調停の判例から、これに該当する場合は離婚が成立するとされるデータがあります。

例えば、DVです。程度問題ではありますが、暴力を繰り返したり、体に目立った外傷が多くあるなどの顕著な証拠があれば立件できます。そのほか、ギャンブル依存症で浪費癖があり、家族を養う気がないのも一つの理由になります。

「性格の不一致」に含まれる上記のような理由で裁判離婚を望むのであれば、一番大切なことは写真や診断書、日記やボイスレコーダーなどでそれを証明する証拠を残しておくことです。

そして、上記のような決定的な理由がない、単に性格や価値観が合わないという理由で離婚したい、かつ相手の同意が得られない場合には、まずは「別居」し、婚姻関係が破たんしているという状態を作るしかないでしょう。

ただし、強行別居が「悪意の遺棄」と、とらえられれば、逆に立場を悪くする可能性も無きにしもあらずです。相手の留守中に黙って家を出るような場合、それが「悪意の遺棄」とならないよう、相手宛てに離婚の意思を伝える手紙などを置いておくなどの注意が必要です。

後でトラブルにならないよう、事前に自分の行動が不利になる要素がないかを確認してから行動されることをおすすめします。その際は、弁護士の無料相談などを利用するのもよいでしょう。

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